日米開戦知られていない事実　馬淵睦夫

結論から先に言いますと、日米開戦に至ったのも、私たちの現在の政治経済、はたまた私たちの生活に影響をおよぼしているのもニューヨークのウオール街やロンドンのシティーと言われる金融資本家であるということです。これを現代人はまず認識しましょう
このページは馬淵睦夫氏の「アメリカ社会主義者が日米戦争を仕組んだ」をベースにしていますが、なぜアメリカが中国を共産化したいのか、その一点が理解できませんでした。とーにかく、世界金融資本家という人達はふつーの市民の感覚とはかけ離れた人達であるということだけは、よくよくご理解していただきたいと思います。
　この本は、富山県図書館横断検索で魚津市立図書館にしかありませんでした（２０１９．１）。

先の戦争に至った歴史
　＜私たちが歴史教科書で習った通り、日露戦争終結の仲介をしてくれたのは、他ならぬアメリカでした。ところが、そのアメリカの仲介により、「ポーツマス条約」（１９０５年）が結ばれた後、アメリカの対日観が悪化していくのです。
わが国はいつの間にかアメリカの仮想敵国の一つになりました。アメリカが日本との戦争計画、いわゆる「オレンジプラン」の作成に着手したのは、未だポーツマス条約の署名のインクが乾かない１９０７年のことだったのです。＞（ｐ５３アメリカの社会主義者が日米戦争を仕組んだ）
　＜アメリカの対日観の歴史は大きく二つに区分されます。分水嶺になったのは１９１７年の「ロシア革命」です。ロシア革命を境にしてアメリカの「国体」は大きく変革することになりますが、この国体の変革がアメリカの対日政策の転換に繋がることになるのです。
①　ＷＡＳＰ支配（東部エスタブリッシュメント）　ＶＳ　ユダヤ社会支配（ウォール街の国際金融資本家や主要メディアの所有）
②　中央銀行不在　ＶＳ　連邦準備制度設立
　アメリカ建国の精神を大転換したこれらの事件は、概ね同じ時期に起こっています。アメリカの対日政策はアメリカ国体の変更を理解しないと全貌が見えてきませんが、日本の歴史教科書はアメリカの国体の変更については教えてくれません。
　私たちは先の大戦の真実を教えられてこなかったのです。これでは、戦後何十年の記念を幾度重ねたとしても、私たちは歴史を正しく認識することはできません。＞（ｐ５６）

　ここで筆者（馬淵氏）はウオール街の金融資本家の支配は一朝一夕になったのではないと原点を１９１２年のウィルソン大統領の就任に求めます。その勢力（金融資本家）に大統領にしてもらった弱みから彼らの意向を受けていくつかの重要な変更をウィルソンはします。
金融資本家が株主の民間銀行（連邦準備制度ＦＲＢ、アメリカの中央銀行）を設立したこと。これによってドル通貨の発給権を金融資本家が握ることになりました（実質）。つまり、やりたい放題ができるようになった。
　次に、世界金融資本家（ユダヤ人）の長年の願望であるイスラエルの建国をイギリスに認めてもらう見返りにアメリカは第一次世界大戦に参戦することを決めたこと。つまりユダヤは国を手に入れることができた。
　次に、自分（ウィルソン）の不倫スキャンダルの弱みにより、最高裁判事にユダヤ人（金融資本家派）を送り込むことに成功したこと。（「アメリカの社会主義者が日米戦争を仕組んだ」ｐ７０～ｐ９５）

　日米開戦の真実を書くというテーマですが、なかなか本題に来ませんが、以上述べてきたようなことが日米開戦の背景を語っていると言いますか準備段階と言いますか、大事なのです。大統領を動かす人脈と言いますか思考体系と言いますか。

「ワシントン会議」こそ大東亜戦争の火種
　＜さて、アメリカは自らが主導した国際連盟に上院が反対したため参加できませんでした。実はこのことが、１９２１年７月にアメリカが「ワシントン会議」の提議をした最大の理由でした。国際連盟という国際機関の主要メンバーとして第一次世界大戦」後の世界をリードしようとしたアメリカの目論見は外れてしまいました。そこで、この会議でアメリカが主導権をとって第一次世界大戦後の国際秩序、とりわけアジア太平洋における秩序を樹立しようとしたのです。
　アメリカの最大の狙いは、「満州、中国における日本の行動を封じ込めること」でした。その成果が、中国に関する「九か国条約」です。九か国条約こそ、満州や中国における日本の政策を巡って日米が対立する火種となったのです。

　結論を先に言えば、大東亜戦争の直接の起源は、この九か国条約にあると言っても過言ではないでしょう。アメリカは、わが国の中国大陸や満州における権益保持の行動に、九か国条約を援用して批判、干渉するようになったのです。まさしく、九か国条約はわが国の中国や満州における行動を縛る条約だったのです。
　ここに、アメリカは失敗した満州鉄道中立化提案以来の中国、満州への足掛かりを得ることになったのです。これ以降、アメリカと日本の利害はことごとく対立するようになります。
　アメリカは九か国条約を金科玉条として、わが国の首を正に真綿で締めるが如く追い詰めていきます。このように、九か国条約の実質的意義はアメリカと日本のみにあり、アメリカがわが国を一方的に攻める道具として使われることになったのです。九か国条約こそ大東亜戦争に至る枠組みを作り上げたと言えるのです。＞（ｐ１２７～ｐ１３２）

　国際関係だけではありません。アメリカは国内においても、日本を標的にした反日政策をあからさまにしました。その最たるものが、１９２４年に成立した「排日移民法」です。
　＜アメリカが日本を視野に入れる契機となったのは、”フロンティアの消滅”でした（１８４８年にカルフォルニアを獲得して太平洋岸に到達）。フロンティア精神こそアメリカ建国の理念の一つです。＜中略＞西へ西へと進んでカルフォルニアを征服し、太平洋の荒波を目にしたアメリカ人の心境は如何ばかりだったでしょうか。ついにフロンティアが消滅したという事実がアメリカ人に与えた影響は、当時の日本人は誰も想像できなかったでしょう。しかし、フロンティアが消滅して眼前に広がる太平洋に対峙したアメリカ人の脳裏を占拠した考えは、太平洋を征服することであったとしても決して不思議ではありません。
　彼らの信条である「明白なる使命」が命ずることは、「太平洋の彼方にまでアメリカの福音を伝えよ」ということでした。太平洋の彼方には、日本が、そして中国大陸が位置していました。かくして、日本は自ら望んだことでないのに、アメリカの「明白なる使命」の伝道進路を妨害する”敵”として姿を現すことになってしまったのです。日本は自らの意思ではなく、アメリカが描いた日本像によって、一方的にアメリカの仮想敵国になったのです。＜中略＞
　”１９２４年”という年を私たちは記憶する必要があります。極論すれば、この年を以って日米は事実上の戦争状態に突入したとさえ言えるのです。
　これを裏づけるもう一つの象徴的出来事がありました。それは、対日戦争計画「オレンジプラン」の確定です。オレンジプランは１９０７年に策定作業に入りました。以来２０年にわたり、アメリカ領フィリピンの防衛を核とする対日戦争計画が練り上げられたのです。
　ワシントン会議の結果、アメリカが太平洋と極東におけるわが国の活動を制約し始めたことに加え、絶対的排日移民法の成立によってアメリカが露骨に日本排除姿勢に転じたことは、わが国がアメリカに対する不信感を増大させる結果となったのですが、まさしくこの年に対日戦争計画であるオレンジプランが完成したことは、偶然にしてはできすぎたドラマと言えます。
　私は、アメリカの日本攻撃の意図がゆるぎない形を整えたのが、１９２４年と言って差し支えないと思います。ここに、日米戦争は事実上開始されたのです。＞（ｐ１３９～ｐ１４４）

　分かりにくいですね。「中国に関する九か国条約」でアメリカが振りかざしているのは、中国の「主権」「独立」「領土保全の尊重」「門戸開放」「機会均等」ですが、本音は中国という市場を日本の独壇場にさせてなるものか、でしょうか。私ら素人に分かりにくいのは「主権尊重」などあまりにも正しい言葉を言い、腹の中は全く別の事（日本を押さえ込む）を考えているからではないでしょうか。

アメリカの狙いは「中国を共産化すること」だ。この一点がどうにも理解できないのですが。パレスチナを追われて世界に散らばったユダヤ人は、その地域地域でよそ者扱いだった、迫害を受けた。そこから必然的にナショナリズム（その地域特有の立地）を嫌うようになった。国家という枠組みを超越したものを求めるようになった。

　アメリカが欲したわけでは無く、アメリカを操っている人たちが欲した。
弱い方に資金提供して戦争や紛争を起こし、双方にお金を貸し、兵器を売って儲け、
戦争が終われば美味しいところだけ持っていく。
これが彼らの基本的なやり方で、フランス革命以降、明治維新や現在の中東の紛争なども含めて
ほとんどの戦争がこのやり方かそのバリエーションでしょう。
したがって、ソ連だけでは共産主義が弱いので中国も共産化することで資本主義との対立を煽ったものと思います。
もし中国が共産化していなければ朝鮮戦争もベトナム戦争も起こせなかったのではないでしょうか。
下っ端の日本ですら朝鮮戦争特需という言葉があったくらいですから、彼らがどれ程儲けたかは想像もつきません。（ｂｙ　k_ｔａｋｉ）

分かりにくいですね。分りにくいついでに。　１９１１年の「辛亥革命」以降中国は一種の内乱状態にあり、国内には少なくとも三つの政府が存在していました。段祺瑞（だんきずい）の北京政府、孫文（後継者は蒋介石）の広東政府（後の南京政府）、それに共産主義者の武漢政府です。＜中略＞中国内にこの条約（ワシントン条約）を履行できる中央政府が存在していなかったことが、情勢を一層複雑にしたのです。
＜中略＞１９２０年代の満州は「中国軍閥闘争」の煽りをまともに受け、いわば無法の荒野と化していました。（ｐ１３４～ｐ１４６）
こういった状況の中で１９３１年石原莞爾の頭の中に「満州国」のアイデアが湧いてきたのでしょう。
ここからは欧米が日本を戦争させようとしていた事実の羅列でいきたいと思います。
　国際金融資本家は「戦争を誘発すること」と「国内に対立勢力を育てること」つまり、その国の内部秩序破壊をねらいます。そこで中国に武器を売り込みました。
　例えば、１９３７年の「第二次上海事件」では、ドイツ製やチェコ製武器で固められたトーチカを攻撃するのに、日本軍は多大の犠牲を払わなければなりませんでした。このように、支那事変は日本と中国の戦いではありませんでした。「日本」対「欧米諸国（ソ連を含む）」の戦いだったのです。
　わが国は、”英米財閥の金儲けの対象であった中国”と戦っていたことを忘れてはならないでしょう。（ｐ１５１）
一方、ソ連はまず満州に共産主義政権樹立工作を開始しました。張作霖配下の郭松齢（かくしょうれい）の反乱支援。一方、欧米資本であるサッスーン財閥やバーナード・バルークが蒋介石、宗子文と連携し中国の貨幣制度を都合よく変えた。これにより欧米資本の銀行を通じた経済の掌握がなされた。
　次に、蒋介石の国民党と毛沢東の中国共産党が敵対関係を止め協力して一枚岩となり日本と戦うことになった転換点「西安事件」の裏は。
蒋介石政府と日本が和平するのを望まない勢力つまり毛沢東、毛沢東を支援するソ連、表向きは蒋介石を支援しながらも密かに毛沢東とも好（よしみ）を通じていたアメリカも、上海サッスーン財閥の利益を代表していたイギリスも蒋介石が日本と戦争を続けることを望んでいた。
　西安事件の結果、抗日統一戦線が成立し、蒋介石が実権を失ったことはわが国にとって大きな痛手でした。この事件によって、日中の和平の可能性も、共産党勢力を撲滅する可能性も完全に失われてしまった。

　そこらまでで侵略を止めたかった日本、そこで止めておいた方が有利だった日本とあくまで戦争をさせたかった諸勢力との戦いだったわけですね。岡目八目、後出しじゃんけん、何でも言えるんですけど。

　＜アメリカは蒋介石に対して、とにかく日本と和平をせずに戦い続けるよう圧力をかけ続けました。同時に、延安の毛沢東に対しては、アメリカの外交官を駐在させて、共産党の勢力拡大を支援しました。私たちはアメリカのこの二股外交の欺瞞を忘れてはならないでしょう。＞（ｐ１６７）
　＜第二次世界大戦終了後、蒋介石軍と毛沢東軍との間で国共内戦が始まりました。解せないのはアメリカの動きでした。アメリカのキーパーソンは、ジョージ・マーシャル将軍でした。マーシャル将軍は蒋介石の軍事顧問として自ら中国に赴き、満州でほぼ勝利を収めつつあった蒋介石に対し、なんと停戦を命じるのです。数か月にわたる停戦期間に毛沢東軍は体勢を立て直し、最終的に蒋介石軍を破ります。＞（ｐ１６９）
アメリカは中国を舞台に、日本に”宣戦”していた
　＜アメリカは支那事変が始まると国民党の蒋介石政権に借款２５００万ドルを供与し、また、武器を売却して蒋介石の対日戦闘を実質上支援していたのです。そして、１９４０年初めにはクレア・シェンノート少将を指揮官とする義勇航空隊を重慶の蒋介石政権に派遣し、日本の海軍航空隊と交戦させました。さらには、１９４１年１２月の日本による真珠湾攻撃の前の７月に、中国へ爆撃機や戦闘機を送り込み、中国の基地から日本本土の弾薬工場や産業施設を爆撃する戦争計画を立てました。
　これらのアメリカの行為は、支那事変の局外者で中立であるべきアメリカがわが国の戦闘相手方の蒋介石を軍事支援した行為であり、明らかに国際法違反でした。逆に言うと、アメリカは義勇航空隊を重慶に派遣した段階で、実質的に対日開戦をしていたのです。
　さらに言えば、アメリカが中国に日本本土爆撃を想定して攻撃用爆撃機などを持ち込むこと自体、日本に対する宣戦布告行為です。日本本土爆撃は準備に手間取っている間に真珠湾攻撃が先に始まったため、結局実施されませんでしたが、アメリカが日本に対し先制攻撃を計画していたことは確かなのです。
　私たちは、真珠湾攻撃の前に「アメリカが中国戦線において日本を軍事攻撃していた事実」、また「アメリカが中国の基地から日本を先制攻撃しようと計画していた事実」をはっきりと記憶すべきです。

　以上で明らかになったように、支那事変とは日本と中国の間の戦闘ではありませんでした。日本と中国（蒋介石政権）、および蒋介石政権を軍事的、資金的に支援していた米英との戦闘だったのです。
　さらに、ソ連コミンテルンが毛沢東の共産軍を支援するとともに、共産党分子が国民党内に入り込んで対日謀略活動や在留日本人虐殺事件を起こしていたのです。
　まさしく「日本」対「中米ソの連合国」との戦いでした。＞（Ｐ１７０～１７２）
真珠湾の謀略は必要だったのか
　なぜ、フランクリン・ルーズベルトは日本に戦争を仕掛けることをかんがえついたのでしょうか。
　今日では、真珠湾攻撃については次のように言われています。
　•アメリカは日本軍や外務省の暗号を解読しており、攻撃が行われることは事前に承知していた
　•アメリカの損害を相当な規模にするために、ハワイの太平洋艦隊司令長官ハズバンド・キンメル提督とウォルター・ショート陸軍大将には、日本軍の攻撃情報を故意に与えなかった
　•その結果、不意を突かれた真珠湾のアメリカ艦隊が大損害を受けた
　•しかも、日本政府の宣戦布告文の手交がワシントンの日本大使館のミスで攻撃開始後になってしまったため、卑怯なだまし討ちとなってアメリカ世論を一夜にして硬化させ、アメリカ議会が対日宣戦布告を行った
　以上が、アメリカ側の資料などによって明らかになっている事実です。
　近年のアメリカ政府資料の開示や研究の進展などによって、日米戦争に関して言えば、日本が一方的にアメリカを侵略したのではなく、アメリカがわが国を挑発して第一撃を討たせようと画策したということが明らかになりました。
＜中略＞常識的に考えれば、ルーズベルトがとった味方を裏切ってまで華々しく対日戦争に入るという謀略の効果には疑問が出てきます。あえて、真珠湾を無防備にしておかなくても、日本軍の奇襲的攻撃に対して真珠湾のアメリカ太平洋艦隊がそれなりの準備をして反撃したとしても、アメリカ国民に対して参戦を促す上で何の逆効果もなかったと考えられるからです。
　つまり、日本海軍航空隊を迎え撃って太平洋艦隊の損害を軽微にしていても、日本がすでにアメリカに対し宣戦布告した以上、アメリカがそれに応えて日本に宣戦布告することには何の支障もなかったはずです。日本がアメリカに宣戦布告したのですから、アメリカは日本と、いわば自動的に戦闘状態に入ったわけであり、アメリカ議会による宣戦布告は形式的であったのです。
　そう考えると、ルーズベルト大統領が日本の暗号を解読して、真珠湾攻撃の日時について正確に把握していたにもかかわらず、その重要な情報を真珠湾の太平洋艦隊司令長官キンメル提督に与えず、あえて大損害を被らせたことはどうしても納得がいきません。
　唯一考えられる理由は、日本に参戦するための口実ではなく、アメリカは日本と戦争することなど端（はな）から考えていなかったと開き直る証拠として、真珠湾を無防備にしておいたということぐらいでしょう。（現に１２月６日、ルーズベルトは天皇陛下に親電を送り、日米の平和を希求しているとのアリバイ作りを行っています）。
　つまり将来、万が一ルーズベルトの日本挑発行為が明るみに出た際に、「日本が挑発されて戦争に訴えることなど想定していなかった」として、自身の責任を逃れるために真珠湾を無防備にしておき、日本軍の攻撃が迫っていることを事前に知りながら、あえてキンメル提督に知らせなかったのです。（Ｐ１８６～Ｐ１９０）
アメリカはどうしても日本と戦争する必要があった
　私たちにとっての最大の問題は「なぜルーズベルトは日本との戦争を仕組んだのか」という、その理由です。

　結論的には、中国を共産化するためには中国における日本の影響力をなくす必要があったからです。Ｐ１９４

　その後、本（アメリカの社会主義者が日米戦争を仕組んだ）は最終章で、日米戦争はまだ終わっていないと、国際金融勢力の対日戦略の現代版は経済の「日本グローバル市場化」工作であると述べています。日米構造協議（対日年次改革要望書）、ＴＰＰ。
　「門戸開放主義」とは「国際干渉主義」の言い換えであり、アメリカの（アメリカを背後で操る金融資本家の）国際主義イデオロギーの具体化であると述べる。
　つまり、「アメリカの企業のために世界の市場を開放させる」です。これは弱い国が自国の経済を守ろうと貝のように閉ざすことを許さない。無理矢理力で貝をこじあけて侵入するということらしい。
　結果は、強い者大きい者が繁栄し、小さなものはシャッター商店街のイメージになる。

　繰り返しますと、
　●アメリカが日本を戦争へと追い込んだという事実。
　●アメリカを動かしているのは国際金融資本家という勢力だということ。
　●国際金融資本家は国家を超えた存在を目指す（途方もない考えの持ち主）

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